オフィス弁当のアレルギー表示と対応の実務

Fresh Citadel Hub — 2026-06-04

表示義務のある8品目と、アレルギーのある社員への向き合い方

食物アレルギーのある社員への対応は、法人向けの弁当を導入するときに必ず話題になる点です。食品表示法では、アレルゲンのうち特定原材料の表示が義務づけられています。この記事では、表示の基準と、オフィスで実際に気をつけたい運用の考え方を整理します。

特定原材料8品目とは

食品表示法で表示が義務づけられている特定原材料は、えび・かに・くるみ・小麦・そば・卵・乳・落花生（ピーナッツ）の8品目です。くるみは2025年4月から義務表示の対象に加わりました。症状が重くなりやすいとされ、原材料として含む場合は必ず表示しなければなりません。

このほかに、さけ・さば・大豆・ごま・りんごなど、表示が推奨されている「特定原材料に準ずるもの」があります。対象の品目は見直されることがあるため、最新の内容は消費者庁の公表でご確認ください。弁当では、義務の品目に加えて推奨の品目も表示しておくと、食べる方が自分で判断しやすくなります。

同じ調理場で複数の食材を扱う以上、特定の食材が混ざる可能性を完全にゼロにすることは難しいのが実情です。「〇〇不使用」と表示できるのは、その食材を調理場で一切使っていない場合に限られます。

アレルギーが重い方については、弁当を利用すること自体が適切でない場合があります。担当者とご本人で事前に話し合い、必要に応じて主治医の指示を仰いでください。

弁当と一緒に、原材料とアレルゲンの一覧を添えれば、食べる方が自分で確認できます。社内のチャットやメールで、当日のメニューと一覧を朝のうちに共有している職場もあります。

Fresh Citadel Hub では、弁当に原材料とアレルゲンの表示を添える前提でご案内しています。ただし、上で述べたとおり、混入を完全に防げるとは言えません。ご相談の際は、対象になる品目と、ご本人が医師から指示を受けているかどうかをお知らせください。あわせてよくある質問もご覧ください。

アレルギーへの対応は、導入前の確認がいちばん大切です。分からない点は契約前にご質問いただき、社員の皆さんへの共有方法を決めてから始めてください。

※ 一般的な情報提供であり、医療上の判断や法令の解釈を示すものではありません。症状のある方は医師に、表示の詳細は消費者庁や保健所にご確認ください。